＜ROBOPRO 2023年1月実績＞上昇相場を見越した株式中心の積極的な投資配分が奏功
【この記事のポイント】
ROBOPROリリースの2020年1月15日〜2023年1月31日までのパフォーマンスは約＋43.15％
最新のリバランスは1月27日に実施
次のリバランスは3月2日を予定
ROBOPROリリース来の実績を見る
ROBOPRO（ロボプロ）は、AIによる予測技術を利用して期待リターンを算出し、積極的な利益の追求や損失の軽減を目指す資産運用サービスで、2023年1月31日でリリースから約3年が経過しました。
以下の折れ線グラフは「ROBOPRO（※１）（深緑線）」、「TOPIX（灰色線）」、そして「一般的なロボアドバイザー（※２）（緑線）」の比較グラフで、開始点はROBOPROがサービスをリリースした2020年1月15日です。
ROBOPROの運用実績は下のグラフのように推移しており、リリースされた2020年1月15日から2023年1月31日の期間で見ると、1月31日時点で＋約43.15％（※１）となりました。
※当該実績は過去のものであり、将来の運用成果等を示唆又は保証するものではありません。本文及びグラフ上で表示している割合は年率ではありません。計算は円建てで、資産評価額／当初投資額－１で行なっています。
また、下の棒グラフは、ROBOPRO（※１）とTOPIX、及び一般的なロボアドバイザー（※２）の、2020年1月15日から2023年1月31日までのリターン率の比較です。
ROBOPROのパフォーマンスを見てみると、一般的なロボアドバイザーと比べると+16.64％、TOPIXと比較すると+29.04％のプラスのリターンとなっています。（※3）
※１ ROBO PRO運用実績について
サービス開始当初（2020年1月15日）から表示日まで、または表示している期間において、ROBO PROサービスに投資していた場合のパフォーマンスです。小数第3位以下を切り捨てています。運用手数料を年率1％（税込1.1%）徴収し、リバランスは最適ポートフォリオとの乖離がないように実施したと仮定して計算しています。分配金は投資の拠出金銭に自動的に組み入れ、リバランスにより再投資したと仮定して計算しています。小数第3位以下を切り捨てています。将来の運用成果等を示唆又は保証するものではありません。
※２ 一般的なロボアドバイザーについて
比較対象としている「一般的なロボアドバイザー」の数値は、一般的な運用アルゴリズムでROBO PROと同じETFを運用したと仮定したシミュレーション結果です。一般的な運用アルゴリズムとして、ノーベル賞を受賞した理論に基づいており、金融機関においても広く使われている平均分散法を採用しています。平均分散法における期待リターンはCAPMを用いて算出しており、リスク許容度はやや高めとし、5%~40%の保有比率制限を設けて最適ポートフォリオを算出しています。本シミュレーションにおいても、運用手数料を年率1％（税込1.1%）徴収し、リバランスは最適ポートフォリオとの乖離がないように実施したと仮定して計算しています。分配金は投資の拠出金銭に自動的に組み入れ、リバランスにより再投資すると仮定して計算しています。小数第3位以下を切り捨てています。将来の運用成果等を示唆又は保証するものではありません。
※3 ROBO PROサービスに投資していた場合のパフォーマンス実績＋43.15%と、TOPIX+14.1%との比較が+29.04%、一般的なロボアドバイザー+26.51%との比較が+16.64%です。小数点以下第3位を切り捨てて計算している箇所があるため、小数点以下第2位の数値が必ずしも一致しない場合があります。
ROBOPROの直近のパフォーマンスを見る
次に、2023年1月のパフォーマンスについての解説です。
以下は2022年12月29日時点での投資配分で、この比率で2023年1月を迎えました（※2022年12月29日の注文締切時刻までに注文したお客様に適用されます）。
特徴的な点としては、米国株式を約42%、新興国株式を約20%および金を約30%保有していた点です。
以下のグラフは2022年12月30日〜2023年1月31日におけるROBOPROの円建てのパフォーマンスと、ROBOPROに組み込まれている各アセットの騰落率です。
2023年1月の株式市場は、米国の金融引き締め長期化懸念が後退したことや、中国がゼロコロナ政策を終了し経済活動を再開させたことなどが好材料となり、好調な相場となりました。
ROBOPROにおいては、投資配分の約7割を株式としていたことや、株式の中でも中国の景気回復を見越して米国株式に次いで新興国株式を比較的多く保有していたこと等がプラスに寄与し、2023年1月の1ヶ月のパフォーマンスは+5.70％（※1）となり、比較的好調に2023年の運用をスタートさせることができました。
※4 本グラフは表示している期間における各アセットの価格を円建てで比較したもの及び、ROBO PROのリターンを示したものです。各資産の計算は、計算期間終了日時点の円建て資産額／計算期間開始日時点の円建て資産額－１で行っています。ROBO PROのリターンの算出方法については、図-1及び※1をご参照ください。将来の運用成果等を示唆又は保証するものではありません。
以下は、直近1ヶ月、3ヶ月、6ヶ月及びROBOPROのリリース来のパフォーマンス比較です。
※5 1ヶ月、3ヶ月、6ヵ月のパフォーマンスは、それぞれ直近Nヶ月前の資産の評価額と2023年1月31日おける評価額を元に計算しています。ROBO PROリリース来のパフォーマンスは、2020年1月15日の資産の評価額と2023年1月31日における評価額を元に計算しています。表示している割合は年率ではありません。将来の運用成果等を示唆又は保証するものではありません。
1月のマーケットを振り返る
【米国市場概況】
米国株式の指標の一つであるS&P500は上旬、FRB（米連邦準備理事会）による金融引き締めが長期化する懸念から下落する局面がありましたが、その後は、雇用統計の結果が好材料となり堅調に推移しました。
中旬に入ると、インフレの減速とそれに伴う利上げ幅縮小への期待感から上昇する場面が続きましたが、その後は各種経済指標の結果が重石となり軟調に推移し、一進一退の展開となりました。
下旬には、FRBが近く利上げを停止するとの期待感や、2022年10〜12月期の米実質国内総生産（GDP）が市場予想を上回り景気減速懸念が和らいだことなどから上昇し、最終的に前月末比で＋6.17％となりました。
【先進国市場概況】
日本株式市場の指標の一つであるTOPIXは、米株安の影響で下落してスタートし、その後は小幅な値動きの推移となりました。その後日銀が政策修正を実施するとの思惑などから円高・ドル安が進み、それが重石となり株式市場も軟調に推移する場面があったものの、金融緩和政策を維持する方針が明らかになると、下旬にかけて堅調に推移し、最終的に前月末比で+4.41％となりました。
欧州株式市場の指標の一つであるストックス欧州600指数は前半、中国の経済活動正常化などが好感されて上昇基調で推移しました。その後中旬から下旬にかけては小幅な値動きの推移となり、最終的に前月末比で+6.66％となりました。
【新興国市場概況】
中国株式市場の指標の一つである上海総合指数は、当局による各種政策への期待感から上昇してスタートしました。その後もゼロコロナ政策の終了に伴う経済活動の再開による景気回復期待などから上昇基調が続き、最終的に前月末比で+5.38％となりました。
インド株式市場の指標の一つであるインドSENSEXは、上昇してスタートするも、米国のハイテク株安の影響を受けて下落し、その後小幅な値動きの推移となりました。
下旬に入ると、インド財閥アダニ・グループを巡る不正会計および株価操縦疑惑が浮上したことで、インド株式市場における投資家心理が悪化したことなどが要因となり下落する場面があり、最終的に前月末比で-2.12％となりました。
【為替・その他】
ドル／円の為替相場は中旬、日銀が金融政策を修正するとの思惑から、円が大きく買い戻される局面があり、一時的に1ドル＝127円台を付ける場面がありました。
しかしその後は、日銀による共通担保オペによって長期金利が低下したことや、米利上げが長期化するとの思惑から、円安に振れる局面などもあり、一進一退の推移となりました。
ROBOPROの投資配分の変化は？
次に、ROBOPROの投資配分の変化に注目して解説します。
ROBOPROは2022年12月29日にリバランスをおこない、以下のような投資配分で運用をおこないました。（※2022年12月29日の注文締切時刻までに注文したお客様に適用されます）。
そして2023年1月27日には以下の投資配分でリバランスをおこないました。
今回のリバランスで特徴的なポイントは、約42％保有していた米国株式を約20％に減らし、約20％保有していた新興国株式を約35％に、約0.6％保有していた米国債券を約10％に増やしている点です。
なお、ROBOPROのリバランスは基本的に月一回行われており（臨時リバランスを除く）、最新のリバランスは1月27日に実施されました。次のリバランスは3月2日の予定です（臨時リバランスが行われ、リバランス日が前倒しされる可能性があります）。
2月の実績は次のレポートでお伝えいたします。
AIが予測する最新のポートフォリオは？
ROBOPROではAIによる予測技術を利用して最新のポートフォリオを提供しています。最新のポートフォリオが気になる方は、口座開設・ログイン後に購入画面からご確認いただくことができます。
キャンペーンのお知らせ
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■本資料について
・投資環境に関する過去の事実等の情報提供や、発行時点での投資環境やその見通しに関する当社の見解をご紹介するために株式会社FOLIOが作成した資料です。
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