全国で飼育されている犬、猫の数は約1,855万匹（出典：「2018年全国犬猫飼育実態調査」ペットフード協会）。しかし、目を人に転じると「1,553万人」という数字が出てきます。この数は、これは2018年4月1日現在の、15歳未満の子どもの数（出典：総務省統計局）なのです。 なんと、子どもの数より犬や猫の飼育数の方が多いのです。

核家族化、少子化で進むペットの家族化

このように子どもの数より多いペットは、核家族化、少子化が進む中で、「コンパニオンアニマル（伴侶動物）」へと役割を変えてきているのかもしれません。今や犬や猫は「ペット」というより、「家族の一員」という位置付けが強く、これを商機と捉え、さまざまな企業が関連分野への参入を始めています。

例えばペットフード。高機能化、健康志向が高まっている人間の食事と同じく、ペットフードも栄養バランスを考慮した特別療法食や、無添加の自然派フード、サプリメントなどが販売されています。また、高齢化が進むペット向けに、紙おむつ、オーラルケア、ボディケアや消臭剤など空間をケアする用品も販売されています。

ペット保険、再生医療など進むペットの病気対策

ペットが家族の一員ともなれば、病気への備えも重要になってきます。例えば骨折をした場合、Ｘ線検査や入院費などで10万円を超えることもあり、家計に重くのしかかかってきます。そんなときに役立つのがペット保険です。病気やけがで診療を受けた際に、人間と同じように通院費や入院費（支払限度額や支払限度日数があり）、手術費用（回数制限あり）などが支払われるものです。「家族を守る」ための安心感につながるとあって人気を呼んでいます。

注目すべきは医療分野です。けがや生活習慣病を抱えているペットも少なくありません。日本動物高度医療センターでは、かかりつけの動物病院で対応できないペットに対して、CT、MRI、放射線治療器、PET-CTなどの高度医療機器を使って検査・治療を行っているほか、免疫治療や再生医療などの研究も進んでいます。再生医療に関しては、富士フイルムとアニコムホールディングスの合弁会社が、難治性の乾性角結膜炎の治療で有効性を確認、既に「動物再生医療センター病院」で治療が始まっています。

ペットの家族化とテクノロジーの発展が両輪になって、今後はさらに新しい市場が生まれる可能性も出てきています。

本テーマでは、ペットとの暮らしに寄り添う銘柄を集めました。