株式投資において多くの指標があるなか、いま多くの投資家が注目するのが「ROE」の数値です。

投資家からの注目度が熱い「ROE」

ROEとは、「当期純利益 ÷ 株主資本 × 100」（％）で計算される株主資本利益率（Return On Equity）のことで、株主から預かった資本というお金を使って、1年間でどれだけの純利益を上げたかをみる指標です。同じ1億円の利益を生み出している会社でも、資本の効率性には差が生じます。株主から10億のお金を集めて1億円を生み出した会社、3億のお金だけで1億円を生み出した会社。この2つの例では高ROEの会社は、後者になります。

ROEが重視されるようになった背景には、日本の株売買の6割を占めるようになってきた海外の機関投資家の存在があります。海外投資家は、「会社は株主のもの」という意識が強く、「いかに企業が株主の資本を効率よく使って利益を上げているのか？」という点を重視してます。実際に、欧米の企業は、平均して2桁のROEを達成しています。

日本においても、2014年に、経済産業省が旗振り役となり、企業ガバナンス改革の指南書とでもいうべき「伊藤レポート」が発表されました。このレポートでは、日本企業は最低でもROE 8％を目指すことが呼びかけられました。（出典：「持続的成長への競争力とインセンティブ ～企業と投資家の望ましい関係構築～」プロジェクト ＜伊藤レポート＞ ）

株主への利益還元で、高ROEを維持

さて一般的には、高ROEを継続している会社は、収益力が高いとみなされます。しかし残念ながら、企業は利益を上げれば上げるほどに、剰余金という形で資本が積み上がります。すると、逆にROEは低下してしまうのです。

こうした状況を避けて効率的な経営を維持するためには、資金を配当に回したり、自社株買いを行ったりして、資本が大きくなり過ぎることを抑える必要があります。つまり高いROEを保つためには、株主に対して、より多くの還元が必要となってくるわけです。

本テーマでは、高水準のROEを達成し、継続するために、常に事業の見直しや改善という経営改革を進めている銘柄を選定しています。

※なお、各銘柄紹介に記載されているROEは、2018年12月期決算あるいは2019年3月、9月および12月決算の値です。