超高齢社会となった日本。特に近年では、団塊の世代が75歳以上の後期高齢者となる2025年が近づき、医療や介護のほか、レジャーや健康などの生活産業で、高齢者をターゲットにしたシニアビジネスがますます拡大しつつあります。

多様化するアクティブなシニア世代のライフスタイル

定年を迎え、時間とお金にゆとりを持ち、静かに余暇を楽しむシニア世代――。そんなイメージがある高齢者のライフスタイルは、年々多様化しています。内閣府の『平成30年版高齢社会白書』によれば、現在仕事をしている60歳以上の約4割もの人が「働けるうちはいつまでも働きたい」と回答しました。定年を過ぎても、まだまだ高い就業意欲を持っているといえます。

健康への関心が高く、読書や映画、園芸などの文化的な趣味、あるいはスポーツやカラオケといったアクティブな活動にいそしむ人たちもいます。このようなシニア層をターゲットに、レジャー業界をはじめ多方面からの事業参入が相次いでいます。民間企業の調査では「医療・医薬」「介護」「生活産業」の3分野を65歳以上の高齢者向け市場とした場合、その規模は2025年に100兆円まで拡大すると予測しています。

テクノロジーで介護問題を解決！　海外進出にも期待

労働意欲があり、趣味や人との交流にも積極的なシニアが増える一方で、介護者・被介護者の人口も多いのが現状です。65歳以上の要介護または要支援の認定を受ける人の数は、2003年から12年間で約1.6倍にも増加（出典：内閣府調べ）。

医療・介護の現場で人材不足が深刻な中、テクノロジーなどを活用して課題を乗り切る動きが出てきています。例えば、センサーを使った介護ロボットや、IoT機器を用いた見守りサービス、人工知能（AI）を利用した医療機器、自動運転車などが挙げられます。このような先端技術を駆使することで高齢者の自立支援を促すことにもなり、介護の負担軽減などにも生かされたりします。

高齢者のニーズと、企業が持つテクノロジーがマッチングすれば、新しいシニアビジネスが成長する可能性が大きいといえるでしょう。

本テーマでは、介護用品・用具や介護機器・ロボットなど、今後の成長が見込めるシニアビジネスの銘柄を集めました。